都市・郊外型２

ホーム >> 都市・郊外型２

都市・郊外型２
ゲストハウス
世界の旅行者の間では、比較的安価な料金で利用出来る、バックパッカーの利用などに主眼を置いた宿泊施設を指して使われることが多い。
それらは、ホテルとは違い、部屋によってはトイレ、バスルームがない場合もあり、共用のものを利用する。
月単位の料金設定をしているところもあり、そこではアパートのように長期滞在も可能である。
首都圏では、シェア住居型ゲストハウスを意味することとして使われることが多い。
しかしながら、世界的にみると特異な用法である。
イギリスで「guesthouse」といえば、ベッド・アンド・ブレックファスト（B&B）の大規模なものを指す。
　
簡易宿所型ゲストハウス
日本の簡易宿所型ゲストハウス
ユースホステルのように1泊単位で宿泊できるバックパッカー向けの宿をゲストハウスと称している。
日本では、関西地方（特に京都府）、沖縄県で特に多くのゲストハウスが見られる。
地域ごとに宿泊料金の相場が異なり、ドミトリー1泊につき、京都で2500円程度、沖縄で1500円程度である。
大阪や東京のドヤ街で、外国人受け入れ可能な簡易宿所をゲストハウスと称していることもある。
賃貸とは異なり、敷金・礼金が必要ない。
その代わりに、契約の際にデポジット（保証金）を事前に支払う必要があるところが多い。
このデポジットは、いわゆる敷金の場合もあるし、敷引きとして返還されない場合もある。
大手や一部のゲストハウスでは、「入会金」として徴収し、「会員」となり、一旦、会員となって以降は、再度、入居する際に、デポジットや敷引きが不要というところもある。
　
海外の簡易宿所型ゲストハウス
日本国外のゲストハウスには、部屋同士がベニヤ板で区切られているだけであったり、窓のないこともまれにある。
一つの部屋に複数人が泊まれる部屋はドミトリーと呼ばれ、より安価である。
ドミトリーに限らずゲストハウスでは貴重品の管理には十分注意が必要である。

: シェア住居型ゲストハウス
首都圏では、外国人に開かれた、専門業者の運営する、賃貸型のシェア住居をゲストハウスと称している。
これは世界的に見れば珍しい用法である。
古い世代は、シェア住居というと木賃アパートを想像してしまうが、実は、メインターゲットの女性に受け入れられやすいおしゃれで快適なゲストハウスが増えており、ワンルームの相場と比べ、賃料もけっして安くない。
また、後述のとおり、多くのゲストハウスは、衛生的である。
2007年度で、429件、6897世帯のシェア住居型ゲストハウスが存在する。
160室前後の大型ゲストハウスも3件ほど存在する。
首都圏以外にも、大阪、仙台、北海道などに存在する。
　
シェア住居型ゲストハウスの住人構成
2008年度版のゲストハウス白書によると、住人は73%が日本人であり、69%が女性である。
年齢構成では20代後半の入居者の比率が最も高く、調査母体の37%を占めている。
学生は少ない。
生活の楽しみや、外部からのセキュリティの高さが受けており、69%がゲストハウスの生活を、楽しい・まあまあ楽しいと回答している。
92%の物件が個室であり、ドミトリータイプは少ない。
ここ1，2年で、市場が急速に拡大している。
入居率は9割強。
年収は、360万円以上の層が全体の28%であり、240万~360万の層が44%と一番多い。
7割が女性であることを考えると、年収としてはごく普通の層が、幅広く入居していることになる。
インターネットカフェを利用した生活経験者はたった1%にすぎないことからも、ネットカフェ難民や木賃アパート居住者とは全く違う層の住む居住形態であるといえる。
入居者は社会人の単身者が多いが、夫婦や子供連れで住んでいるケースもある。
　
シェア住居型ゲストハウスの定義
日本ゲストハウス連盟では、ゲストハウスを下記のように定義している。
最短の契約期間を1ヶ月以上とする中～長期型滞在向け賃貸物件であること入居者同士の共有スペースがあり、交流が図れること国籍を問わず、入居できることゲストハウス白書ではゲストハウスを下記のように解説している。
また、ルームシェアとゲストハウスの違いは、運営事業者の存在であるとしている。
定住型シェア住居としてのゲストハウスは従来の風呂無しアパートのように経済性のみを訴求点としたものではなく、共用設備の利用に際し発生する入居者同士のコミュニケーションを主要な訴求点としているのが特徴です。
また居住期間も最短で数ヶ月以上となっており、主たる住居としての利用を前提としている点が簡易的な宿所型との大きな相違点です。
このように、シェア住居型ゲストハウスは、共用スペース等のコミュニティ発生装置を設け、訴求点とすることが定義の一部になっている。
　　
: シェア住居型ゲストハウスの衛生面・設備面
業者が平均週1,2回以上、共用部の清掃を実施しているところが多いようであるが、定員10名以下程度のハウスの場合、業者が直接清掃せず、住人の当番制で運営しているケースも相当数存在するようである。
定員15名以上のハウスで業者が清掃を行わない場合、衛生面で問題が出てくることが多い様であるから、居住前に必ず、内見をして確認するとよい。
一軒家を改装したドミトリー混在タイプのゲストハウスの場合、一軒家に想定以上の住人が住むため、早朝、夜間はシャワーが混み合うことが多く、場合によっては、外で銭湯などの使用を余儀なくされる。
全室個室物件では、苦情はあまり聞かれない。
中型～大型ゲストハウスでは、フィットネスルーム、サウナ、シアタールーム、バイクガレージ、カフェ（朝食付）、アンティーク調家具、家庭菜園、ペット可などなど特徴のある設備を設置しているハウスも多く出てきており、シェアすることによって贅沢な設備を日常的に使用することができる。
　
シェア住居型ゲストハウスへの滞在期間
ゲストハウス白書によると、オープン後間もない物件の入居者が多く、短期間の入居者比率が底上げされており、滞在期間は決して長くない。
しかし、住人インタビューなどを見ると多くの解答者が理由がない限り現在のゲストハウスに住み続けたいと答えており、滞在期間は延びる可能性が高い。
過去にシェアハウスに住んだ経験がある住人の割合は64%と大変高い。
一旦シェアハウスを経験すると、その後もシェアハウスに住み続けたくなる傾向が強いようである。
　
シェア住居型ゲストハウスの契約形態
ウィークリーマンションで採用されている定期建物賃貸借契約が一般的である。
多くの物件では、敷金礼金に相当するものは、存在しないか低額である。
家賃に共用部の水光熱費が含まれている物件が一般的だが、別途共益費を1～2万円徴収する物件もあり、残念ながら家賃だけで物件を単純比較できなくなってきている。
他は、退室の1か月以上前に告知が必要など、ほぼ通常の契約形態と同様である。
　
結婚式場型ゲストハウス
結婚式場型ゲストハウスにおける結婚式は、ゲストハウスウエディングと呼ばれる。
ハリウッドセレブばりの大邸宅を貸し切りにし、趣向を凝らしたオリジナルウエディングができるのが売り。
式場によってはチャペル、ガーデン、プールなども敷地内にある。
　　　
: 観光地型
観光ホテル・リゾートホテル
各種の観光地や温泉、高原などのリゾート地に立地する宿泊施設。
旅行者が主要な宿泊客となる。
観光業の発達と共に発展し、大規模なものから小規模のものまで存在する。
大規模なものでは、レストランや結婚式場などのシティホテルにも設置される施設のほか、より観光客向けにプールやプライベートビーチ、テニスコート、カジノなど多くの付帯施設を持つものもある。
日本では、主に温泉地で営業するリゾートホテルの場合、館内に共同大浴場や場所によっては露天風呂を持っている業態のホテルも多いため、旅館との区別が曖昧である。
家族連れや団体での利用を想定しており、靴を脱いでゆったりとした気分を味わってもらうため、畳敷きの和室を設けるホテルも多く、洋室と和室を兼ねた和洋室が用意されていることもある。
館内での浴衣、スリッパ履きが許容される場合が多い。
またシングルルームは極端に少なく、皆無というケースも多い。
ほとんどが旅館業法のホテル営業ではなく旅館営業である。
料金は、他の業態のホテルでは見られない一泊二食で設定されている（夕食や朝食がセットになっている）こともあり、時期によって大きく異なる。
これに対し、海辺・高原などで営業するリゾートホテルの場合は、シティホテルと同様洋風のシステムを用いている場合が多い。
利用形態として旅行利用のほか、会議、コンベンション、あるいは合宿などに用いられることがある。
また、これらのホテルは前述したとおり、旅館との区別が曖昧であるため、日本旅館がホテルを名乗ることも少なくない。
そのため、政府登録国際観光旅館に登録されていたり、あるいは国際観光旅館連盟（通称「国観連」）、日本観光旅館連盟（通称「日観連」）に加盟していたりすることが多い。
: リゾート
リゾート（resort）とは、大勢の人が休暇・余暇を過ごす場所のこと。
行楽地。
本来は行楽地全般のことを指すが、古典的な保養地のイメージのように「風光明媚で、のんびりとリラックス出来る場所」という意味合いが付加されることがある。
日本や英語圏では、整備された比較的大きな敷地や多様な付帯施設を有するホテルに対する名称や分類として使われることも一般的である。
日本語では、それぞれ「リゾート地」「リゾートホテル」というように呼称して、対象を明確にすることがある。
日本におけるリゾートの定義には、バブル期の1987年に制定されたリゾート法による「国民が多様な余暇活動を楽しめる場」がある。
実際に同法の適用を受けたのは、ゴルフ場、スキー場、マリーナ、リゾートホテルといった大型施設であった。
プール、スパ、時にはゲームセンターなどを有する単体の総合施設をリゾートと呼ぶ（リゾート施設）のは、日本独自の拡大解釈である。
リゾート（リゾート地）には様々な形態があるが、その運営の仕方によっては二つのタイプが典型的である。
1つは、そのリゾートの大半が地元企業によって営まれているケース。
アメリカのコロラド州のアスペンがその例である。
もう1つは、そこに滞在中のほとんどの楽しみが1つの企業によって提供されるもの。
代表は、ウォルト・ディズニー・ワールド・リゾートである。
古代の最も有名なリゾートは、およそ2000年前のイタリアのバイアエ (Baiae) であるとされる。
　
日本におけるリゾート開発
日本における近代リゾート開発は明治時代、神戸市の六甲山において始まる。
登山（1874年に六甲山で日本最初の近代登山が外国人パーティにより行われた）やハイクのための山道の整備から、やがて山頂エリアに外国人の別荘が並び、日本初となるゴルフ場などのレジャー用施設が建てられた。
これらは全て外国人居留地の欧米人により行われたものである。
軽井沢は、1888年にカナダ人宣教師のアレクサンダー・クロフト・ショーによる別荘建設を嚆矢として、リゾート地としての歴史を刻み始めた。
近年のリゾート開発は大規模な面積を要し、多大の資金と長期間の計画的な投資を必要とすることから、ヤマハや東急、西武など、オーナー経営色の強い企業がリゾート開発を企業体として行ってきた。
1987年にカネ余りと内需振興の掛け声により、リゾート法が制定され、各地方が民間企業と組んでリゾート開発を計画したが、その後のバブル崩壊等もあり、そのほとんどが頓挫し、また、「大規模年金保養基地（グリーンピア）」等の公共リゾートの失敗もあいまってリゾート法後のリゾート開発の時代は終焉を迎えてしまうこととなった。
この経緯についてはリゾート法の項を参照のこと。
　
リゾートの種類
スキーリゾート
マリンリゾート（海水浴場や、ウォータースポーツ施設）
ゴルフリゾート
スパリゾート

最近様子がおかしいセフレ関係も終わりに近いのかもしれない。